家族葬の費用を安くする9つの方法を紹介

家族葬の費用は、思いのほか高額になることがありますが、知っておくべき費用削減のヒントや工夫を知ることで、故人にふさわしいお別れを用意しつつ、家計に優しい計画を立てることが可能です。

葬儀ローンの利用からお香典での負担軽減、遺産相続の活用まで、さまざまな方法から家族葬の費用を見直す方法を解説します。

家族葬の費用を安くする9つの方法

家族葬の費用を安くする方法は9つあります。

• ・相見積りを取る
• ・市町村が運営する公営斎場を利用する
• ・家族葬の規模を縮小する
• ・祭壇を使わない
• ・会食をしない
• ・補助金や扶助制度を活用する
• ・葬儀保険を活用する
• ・無宗教葬を選ぶ
• ・事前資料請求割引を活用する

1つずつ解説していきます。

相見積りを取る

いくつかの葬儀社に同じ要望を伝えて、それぞれから料金の見積もりをもらう方法です。

相見積もりをすることで、異なる葬儀社の料金やサービスを比較することができます。

葬儀社によって、提供するサービスや料金は異なることが多いです。

そのため、複数の葬儀社に見積もりを依頼することで、同じサービスでも料金が異なることがわかります。

比較を通じて、最も条件が良く、料金が適切な葬儀社を選ぶことができます。

市町村が運営する公営斎場を利用する

公営斎場は、民営の葬儀場と比べて料金が安いことが多いです。

これは、公営斎場が地方自治体によって運営されているため、利益を出すことを主な目的としていないからです。

公営斎場を利用するメリットは、料金が安い点に加えて、施設がしっかりしていることが挙げられます。

公営斎場は、市町村が管理しているため、施設の維持やサービスの質に一定の基準があります。

これにより、低価格でも品質の高いサービスを受けることが可能です。

一方で、民営の葬儀場は、サービスの質や施設の豪華さで差別化を図っていることが多く、その分料金も高くなりがちです。

しかし、公営斎場はシンプルで実用的な施設が多いため、無駄な費用を抑えたい場合に適しています。

家族葬の規模を縮小する

葬儀の式の大きさや参加する人の数を少なくすることで、費用を抑える方法です。

家族葬の規模を縮小するには、主に以下の点を考えます。

参列者の数を制限する

家族葬はもともと親しい人だけを招く小さな葬儀ですが、さらに参列者の数を絞ることで、費用を抑えることができます。

親族や非常に親しい友人のみを招くようにすると、斎場のサイズを小さくでき、それに伴い料金も安くなります。

会食を簡素にするか省略する

葬儀の後の会食も大きな費用の一部を占めます。会食を簡素にする、または省略することで、かなりの費用を削減できます。

親しい人だけが参列する家族葬では、改めて会食を行わずとも、参列者同士で故人を偲ぶ時間を持つことが可能です。

斎場の選択

小規模な葬儀に適した斎場を選ぶことも重要です。大きな斎場よりも小さな斎場の方が料金が安いことが多く、家族葬の規模に合わせた斎場を選ぶことで、無駄な費用を避けることができます。

家族葬の規模を縮小することで、斎場の利用料金や会食費、参列者に対するお返し物などの費用を大幅に削減できます。

祭壇を使わない

通常、葬儀では故人をしのぶために祭壇を飾りますが、かなりの費用がかかることがあります。

祭壇にかかる費用は、祭壇の大きさや飾りつけの内容によって異なりますが、シンプルなものでも数十万円、豪華なものになるとそれ以上の費用がかかることがあります。

祭壇を使わないことで、費用を節約することができます。

代わりに、故人の写真や思い出の品などを使って、シンプルながらも心温まる空間を作り出すことが可能です。

このような方法では、故人を偲び、家族や親しい人たちが集まる場を大切にすることができます。

会食をしない

通常、葬儀の後には故人をしのび、参列者同士で慰めあうために会食が行われます。

この会食には「お斎（おとき）」と呼ばれる、故人を偲ぶ食事が提供されることが多いです。

しかし、会食を行うことで、会食費が発生し、これが葬儀全体の費用を高くする原因の一つとなります。

会食をしないことで、食事の提供や場所の準備にかかる費用を節約することができます。

会食費は、参加する人数や提供する料理の内容によって大きく変わるため、特に大人数の場合や高級な料理を提供する場合には、費用がかさみがちです。

会食を省略するメリットは、費用面だけでなく、葬儀の形式をよりシンプルにし、故人とのお別れに集中できる点にもあります。

また、遠方からの参列者や、時間的な制約がある参列者にとっても、会食を省略することは参加しやすい環境を提供することにつながります。

補助金や扶助制度を活用する

葬儀を行う際にかかる費用の一部を補助してくれるもので、自治体や社会保障制度によって提供されています。

「葬祭費」とは、葬儀を行う際に必要な費用のことを指し、これには、斎場の使用料、祭壇の設置費用、遺体の搬送費用などが含まれます。補助金や扶助制度を利用することで、これらの葬祭費の一部を支援してもらうことが可能です。

補助金や扶助制度は、自治体によって異なります。

一般的には、住んでいる地域の市区町村役場や社会福祉協議会などが情報を提供していますので、葬儀を行う前に事前に確認することが大切です。

また、補助金を受けるためには、申請が必要な場合が多いです。

申請に必要な書類や手続きの詳細、申請の締め切りなども自治体によって異なるため、早めに確認しましょう。

葬儀保険を活用する

葬儀保険とは、葬儀の際にかかる費用をカバーするための保険のことです。

この保険に加入しておくことで、葬儀の費用に関する心配を軽減することができます。

葬儀保険には、各保険会社からさまざまなプランが提供されており、それぞれ保障内容や保険料が異なります。

加入する際には、月々いくらの保険料を支払い、どのくらいの保険金が受け取れるのかを確認することが大切です。

無宗教葬を選ぶ

無宗教葬とは、特定の宗教や宗派に基づく儀式を行わない葬儀のことです。

宗教的な要素を取り入れず、故人との個人的な関係や思い出を中心にした形式で行います。

無宗教葬を選ぶメリットは、宗教的な儀式に関連する費用を節約できる点にあります。

通常、宗教的な葬儀では、僧侶へのお布施や儀式に必要な特別な装飾、用具などに多額の費用がかかることがあります。

しかし、無宗教葬ではこれらの費用が不要となり、全体的な葬儀費用を抑えることが可能です。

無宗教葬では、故人を偲ぶための言葉を交わしたり、故人の好きだった音楽を流したりするなど、故人との思い出や人生を振り返る時間を大切にすることができます。

また、参列者が故人との思い出を語り合うことで、故人を偲び、お別れをすることができます。

事前資料請求割引を活用する

葬儀社が提供する資料を事前に請求することで、葬儀費用の割引を受けられるサービスです。

特に、病院に入院中や余命宣告を受けた場合など、葬儀を前もって準備する必要がある状況では、この割引制度を利用することで、費用の負担を軽減することが可能です。

事前資料請求割引のメリットは、葬儀の準備を早めに行うことで、落ち着いて様々な葬儀社のプランを比較し、自分たちに合ったサービスを選ぶことができる点にあります。

また、資料を請求すること自体は無料であり、資料を見ることで、葬儀の流れや必要な手続き、費用の相場などを事前に知ることができます。

家族葬の費用相場と内訳

家族葬の平均費用についてですが、一般的には100万円から150万円程度が相場とされていま​​す。

この費用には、葬儀一式の費用、飲食代、返礼品費用などが含まれています。

具体的な内訳としては、葬儀一式費用が平均70万円、飲食代が15万円、返礼品費用が15万円程度になることが多いです。

ただし、これらの費用はあくまで平均値であり、選択するサービスや商品、地域によって大きく異なる場合があります。

関連記事：家族葬を10人でおこなう費用相場は？費用を抑える方法も解説

家族葬の費用の支払い方法

家族葬の費用の支払いが一括で困難な場合の支払い方法を3つ紹介します。

• ・葬儀ローンを利用する
• ・お香典で負担する
• ・遺産相続で支払う

手元にお金がなかったとしても、支払い方法を工夫することで対応できるケースもあります。

葬儀ローンを利用する

葬儀ローンは、葬儀費用を一度に支払うのが難しい場合に、その費用をローンで借り入れて分割払いで支払う方法です。

このローンを利用することで、すぐに必要な葬儀費用を確保し、後からゆっくりと返済していくことができます。

ただし、葬儀ローンを利用する際には、いくつか注意点があります。

葬儀ローンを利用するには、金融機関や葬儀社が提供するローンサービスの審査を受ける必要があります。

審査では、申込者の信用情報や収入状況などがチェックされます。

また、ローンには利息や手数料がかかります。これらのコストも考慮して、総返済額を確認することが大切です。

ローンの条件や金利は提供する金融機関によって異なるため、複数のプランを比較検討すると良いでしょう。

分割払いの期間や月々の返済額を事前に確認し、自分の収入や支出に合った返済計画を立てることが重要です。

無理のない返済計画を立てることで、金銭的な負担を軽減できます。

お香典で負担する

家族葬の費用の支払い方法として「お香典で負担する」という方法もあります。

お香典とは、葬儀に参列した人から故人やその家族に対してお悔やみの気持ちを表すために贈られるお金のことです。

このお香典を葬儀費用の一部として利用することで、費用の負担を軽減することができます。

ただし、お香典をいただいた場合、通常は「香典返し」として何らかの返礼品を贈ります。

この返礼品にも費用がかかるため、お香典を葬儀費用に充てる際には、香典返しの費用も考慮に入れる必要があります。

お香典の総額から葬儀費用と香典返しの費用を差し引いた後の手元に残る金額を確認します。

この金額が家族の経済的な負担をどの程度軽減できるかを把握し、必要に応じて他の支払い方法も検討することが重要です。

遺産相続で支払う

故人が残した相続財産を用いて葬儀費用を支払う方法です。

遺産相続では、故人の財産が法定相続人に分配されますが、その中から葬儀費用を支払うことが一般的です。

まず、故人が残した相続財産の全体を把握します。

財産には、現金、不動産、株式などが含まれます。葬儀費用を支払うためには、これらの財産から必要な資金を確保する必要があります。

関連記事：家族葬の平均費用はいくら？内訳と節約のコツを徹底解説
関連記事：家族葬を10人でおこなう費用相場は？費用を抑える方法も解説

まとめ

葬儀社からの相見積もりの取得、公営斎場の利用、葬儀の規模縮小、祭壇の省略、会食を行わない選択、補助金や扶助制度の活用、葬儀保険の利用、無宗教葬の選択、そして事前資料請求割引の活用など、多岐にわたる選択肢を紹介しました。

これらの方法は、それぞれにメリットと留意点があり、家族の状況や故人の遺志に応じて適切なものを選ぶことが大切です。